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マンション売却にリフォームは不要?インスペクションを活用した物件売却のコツをご紹介

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今住んでいる物件を売却したいのでリフォームを検討しているが、どこまでリフォームをすればいいのか悩んでいる。
これは多くの物件オーナー様が直面する共通の疑問であり、特に資産価値を最大化し、時には速やかに売却を進めたいと考えているオーナー様にとっては、とても悩ましい問題となります。


しかし、本当にリフォーム済みの物件でないと売却することは難しいのでしょうか?
リフォーム費用をかけずに、他の方法で物件の価値を高めることは可能なのでしょうか?

この記事では、リフォームせずに物件を売却するメリット・デメリット、そして、リフォームせずに物件の市場価値を正確に把握し、適切な売却価格を設定するポイントについてご紹介していきます!



この記事の要約

  • 不動産売却時にリフォームは必須ではない
  • リフォーム前にインスペクションをすることで修理が必要な箇所を的確に見つけ出す
  • リフォームを行う場合は市場ニーズを把握した上で必要な範囲で行う
  • インスペクションの結果を購入者に共有することで信頼が生まれ、売却交渉を早期に済ませる効果がある。

目次

不動産売却の基本とリフォームの役割

不動産の売却は、所有している物件をいかに高く売りに出すことができるかで成否が決まります。
物件の価値が決まる上で物件の状態、立地、市場の動向が重要な要素となります。
その中でも特に、物件の状態は売却価格に直接影響を与えるため不動産売却の際にリフォームを行うことはよく用いられる手段でしょう

しかし、リフォーム自体に費用が掛かるため、物件の売却時にリフォーム費用を回収できるかという別の悩みが発生することも想定しておきましょう。


売却時のリフォーム費用とその効果

リフォームの費用は範囲や設備により大きく変わってきます。
一般的な相場としては下記のようになっています。

キッチン交換:約50万~150万
ユニットバス交換:約70万~200万
トイレ交換:約30万~60万

部分的なリフォームの場合は10万程度で済む可能性もありますが、設備まるまるの交換となると上記のように相応の費用が発生するでしょう。

費用は掛かりますが、リフォームを売却前に行うことは、購入者により良い印象を与えることができます。



不動産売却時にリフォームは必要?

では、そもそも不動産売却時にリフォームは必要なのでしょうか?
リフォームは売却時に必ずしもやらなければいけないというものではありません。

上述したようにリフォームを行うことで購入者の心象をよくすることができる可能性はありますが、場合によってはリフォームをせずに売る方が賢い選択になることもあります。




リフォームせずに家を売るメリット・デメリット

メリット・デメリット

リフォーム前の物件を売却する場合のメリットやデメリットを以下にまとめます。


メリット

・コストの削減
リフォームには相応の費用が発生します。

リフォームせずに売却することでリフォームにかかる費用を節約できるため、そのリフォームの予算を引っ越し代や、新しい家具代などの住み替え予算に充てることが可能です。

・迅速に売却できる
リフォームには時間がかかるため、すぐに売りに出せない可能性があります。

リフォームせずに売却すると物件をすぐに売りに出すことができるため、物件を管理する手間を省けます。

・購入者の自由度
近年では特にそうですが、購入者の中には物件を安く購入し、自分好みに合わせてリノベーションしたいと考える人も増えています。
リフォームをせずに売却することによって購入者の好みやニーズに合わせてリフォームを行う機会を提供できるため、購入者の自由度を高めることができます。


デメリット

・売却価格の低下
リフォームをしていない物件は売却価格がリフォーム済みの物件よりも低く設定される可能性があります。
補修が必要な箇所がある場合、購入者からの交渉でさらに価格が下がる可能性もあります​​。

・購入意欲の低下
リフォームをしていない中古の物件は見た目が古かったり、修繕が必要な状態の可能性があります。
これは購入希望者からすると購入意欲が下がってしまう原因になるでしょう。


・競争力の低下
市場にはリフォーム済みの物件も多く出回っています。
同じエリアのリフォーム済みの物件と比較して、見た目や機能性が劣るなどの理由から競争力が低下し、なかなか売却できない可能性があります。

リフォームせずに家を売ることは売主と買主それぞれにメリット、デメリットが生じます。
実際の物件の状態や価格、いつまでに売却したいか、いつまでに買いたいか。
自分の状況に応じてリフォームという選択肢を検討することが大切です。

また、立地が良かったり人気の物件タイプの場合、リフォーム前の売却でも競争力を保ちつつ進められる可能性が高いので、売却時にはその辺りの市場調査も怠らないよう注意しましょう。

リフォーム前に売却する選択は、特に短期間での売却を希望するか、または特定の購入者層にアピールしたい場合に、その効果は大きいと言えます。




リフォームせずに物件を高く売るコツと方法

物件売却イメージ


リフォームせずに物件を高く売るには、いくつかの戦略と準備が必要です。



専門資格を持つ不動産鑑定士に相談する

鑑定士に相談することで物件の適切な市場価格の評価、売却価格の設定に関してアドバイスをもらえます。

売却に関連する法律や規制についても任せることができるので売却がスムーズに進みます。


インスペクションを行う

インスペクションは物件の状態を知り、様々な問題を特定するため、修理が必要な箇所を的確に見つけ出すことができます。
そのため、インスペクションの結果を基に、必要な修理やメンテナンスの計画をしっかりと立てたうえで動き出すことができるでしょう。

また、インスペクションの結果を購入者に共有することで信頼が生まれ、売却交渉を早期に済ませる効果が見込めます。


売却期間に余裕を持つ

物件売却は想定以上に時間がかかる可能性があります。
適切な売却価格と購入者を見つけるためには、売却期間に余裕を持つことが重要です。

売却時間に余裕をもつことで、購入者の反応や市場の変動に対して柔軟に対応でき、手続きに対してのストレスを軽減し、焦ることなく良い判断を下すことができるでしょう。

リフォームせずに物件を効果的に高く売る為にはこれらのコツ・方法を取り入れることをおすすめします。



リフォームが効果的な場合

リフォームイメージ

不動産売却において、リフォームが効果的な場合もあります。

例えばキッチンやお風呂がとても古く、使い勝手が悪い場合などが挙げられます。
これらを最新の設備にすることで物件の価値は大きく向上するでしょう。


また、物件を売りに出してから相当時間が経ってしまっている場合も、リフォームを検討する価値があるかもしれません。
一度近場の他の物件情報を見てください。

明らかに古く見える、設備の性能が悪い等の見劣りする部分がある場合は、リフォームを行うことで市場のニーズに合わせる必要があるでしょう。




インスペクションの結果を売却戦略に活用する方法

インスペクションの様子

インスペクションによって提供される詳細な報告書は、物件の実際の状況を明確にします。
これにより、リフォームをするしないの適切な判断ができるだけでなく、物件の強みを強調できるようになります。
物件の設備などが良好な状態と判断された場合、物件の価値の向上にも繋がります。

また、インスペクションで問題点が明らかになった場合は売りに出す前に必要最低限の補修をすることで購入者が懸念するであろうポイントをつぶすことができるので購入者の安心感や物件への信頼性を高めることができます。

さらに、インスペクションの結果は価格設定に対しても大きな影響を与えます。
物件の現状を正確に把握することで、現実的かつ市場競争力のある価格を設定することができます。
この透明性は、購入者との交渉においても有利に働き、売却の成功率を高めることに繋がるります。

インスペクションの結果を活用することで、物件の価値を最大限に引き上げ、効果的な売却を行うことができるでしょう。



まとめ

リフォームをせずに売る主なメリットは、コスト削減と迅速な売却です。
リフォームには費用と時間がかかりますが、これを行わないことで、物件を素早く市場に出し、売却額の利益を増やすことが可能です。
また、購入者に物件を自分好みにカスタマイズする機会を提供できる点も大きなメリットです。

しかし、リフォームせずに売るデメリットも存在します。
物件が古く、修繕が必要な状態の場合、購入希望者にとって魅力的でない印象を与える可能性があります。

しかし、インスペクションを行うことでこれらのデメリットを緩和できる可能性があります
インスペクションにより、物件の強みや補修が必要な問題点が明らかになります。
この情報を活用することで、物件の魅力を最大限にアピールし、購入者の信頼を得ることが可能です。


また、価格設定においても、現実的かつ市場競争力のある価格を設定するためにインスペクションの結果は重宝するでしょう。


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代表取締役社長
代表取締役社長松田 隆模

経歴

建築設計事務所にて中高層建築物を中心とした企画・設計・監理に従事。
2005年以降は不動産開発デベロッパーでマンションの企画開発を中心に、仕入・販売の活動を行う。
その後、確認検査機関にて営業戦略の策定、支店開設を行い、執行役員を経て検NET株式会社を立ち上げ、代表取締役就任。
一般社団法人全国住宅技術品質協会理事。

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